世界主要諸国での大地殻変動
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新たなM9.2の東日本大地震と西日本連動大地震は、それぞれ2012.1.11朝と2012.1.15朝に発生すると、創造主らの宇宙ブロックス管理界は見通していた。
とくに、青森県北端の6ヵ所村核燃料再処理工場(ウラン3000t)の爆発で、日本で1000万人以上、北半球で数億人の犠牲が出る地球規模の大惨事が見通されていた。
しかしこれらは、創造主らの宇宙ブロックス管理界によって阻止する措置がとられた結果、また、そこの万事自由放任主義の保守反動分子(俗称所謂サタンに相当する各級創造主中の一体)が惰性路線で敢えて妨害介入するには至らなかった結果、目下のところ阻止された。
これらの巨大地震の再発への動きを阻止するため、常時監視が行われている。
こうしたこととの関連で、また福島原発-1が放射線破局を起こしたあとも、メルトダウンとスルーダウンを起こした上に、31種類の放射性物質を毎時10兆Bqの規模で飛散し続けていると、欧州放射線リスク防護委員会科学部長バズビー教授が警告していることとも関連して、福島原発-1と6ヵ所村核燃料再処理工場の消滅措置がとられた。
しかしこれらの措置は、前記の万事自由放任主義の保守反動分子による妨害で、遺憾千万なことに、実現していない。だから、日本人は安心していられない。
ブログと「日記」で書いたように、2011年に日・米で地球大掃除過程が始まっている。創造主らの宇宙ブロックス管理界の天命に従って、野蛮で邪悪な、暴虐の腐敗した資本制金権奴隷支配体制を廃絶して、万事無償奉仕の新地球社会へ移行しなけれがならない。
「政治は4等国」と定評のある日本では、NHKの2011.1.10発表の世論調査で、民主党支持18.5%、自民18.3%、公明3.7%、狂産2%、立上れ0.3%、大地0.1%等と、政党政治は国民から不信・反対で拒否されている。それは、ここから新しく日本で革命が始まりうる可能性を暗示している。
大被災地の東北3県では、大量失業と失業保険切れによる生存の脅威が高まっている。先ずこれらの県で、次いで全国で、ベーシック・インカムを実施させる運動が緊要になっている。
さらに、日本変革の戦略として、万事無償奉仕の新地球社会への移行を目指す運動を起こすことが、益々必要になっている。
☆ 米オバマ政権が世界的な2正面作戦の侵略的戦略方針を撤回した理由
2012.1.10
第3次大戦の口火を切るため巡洋艦その他を伴う米機動艦隊でホルムズ海峡のイランの防衛軍事演習海域へ侵入した空母John C.Stennisが、創造主らの宇宙ブロックス管理界による消滅措置で12.30に一掃された前代未聞の出来事が起った。これに驚いたオバマとパネッタらペンタゴンは、イラン侵攻作戦を中止せざるをえなかった。
オバマは1.5に、金融危機下での予算削減との関連で米国の新国防戦略を発表して、世界的な2正面作戦の侵略戦争方針を撤回して、主敵を中国一本に絞った新軍事戦略方針を発表した。
Newsland.ru(2012.1.9)によれば、以前にもそうしたことが何度もあったが、米国防長官パネッタはイランに核兵器製造計画がないことを、AP通信との1.6のインタビューで認めた。それを1.8にCBSTVのFace the Nationの番組が報じた。
これらは、空母John C.Stennisの消滅事件という天罰が下った結果だった。
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2012年・年頭所感
(1) 2012.1.1
東日本大地震+大津波+福島原発-1人災爆発事故に次いで、米国では米人口の3/4が住んでいる広域の老朽化した48原発からの放射性トリチウムの流出と、ネブラスカ州のFort Calhoun原発とCooper原発からの放射性セシウム流出による放射線破局が発生した。"Fort Calhoun is Fukushima"と言われている。同州では非常事態宣言で避難命令を出して大量避難を実施した。インターネットで情報が広がった。
しかしロックフェラー独裁支配下の傀儡オバマ政権は、放射線破局の情報を秘匿し、マスゴミは報道をストップしている。Internet Explorerは7月から放射線破局情報の投稿記事を全部削除している。自分の目で確かめてみるがよい。放射線破局情報を隠蔽したロックフェラー独裁政治で米国はナチ化した。
去年は地球大掃除の1年目だった。今日その2年目が始まった。
北大火山地震研究観測センターで記録したVHF(超短波)の異常現象から、細谷元北大助教授らが得た情報によれば、新たに岩手県南部沖~房総半島沖の南北500kmに及ぶ日本海溝アウターライズ(外縁隆起部)を震源とするM9.2の東日本大地震+3・11の2倍以上の大津波が2012.1に発生する可能性が極めて大である。関連NPOは「早く逃げて下さい!」と呼びかけている。それは、早ければ1月前半になる。
その上、宇宙情報によれば、このとき6ヵ所村核燃再処理工場(ウラン3000t)が爆発して、日本で1000万人以上、北半球で数億人が犠牲になると警告されている。
同時に本日明けた2012年は、EUで始まる金融恐慌の連動で米・日・加・豪・中・韓等での世界金融恐慌に発展し、資本制金権奴隷支配体制が壊滅的打撃を受ける可能性が大である。
日本人も、82ヵ国、951都市へ広がった"WE ARE THE 99%!"の"Occupy Wall Street" Demoと連帯して、売国TPP参加・消費税倍増に反対し、当面の危機突破要求「ベーシック・インカム」の実現、野田内閣打倒のため100万人国会デモをかけよ。
野蛮で邪悪、腐敗した暴虐の貨幣制度を社会・経済的土台とする一過性の資本制金権奴隷支配体制を廃絶して、先進文明惑星の銀河連邦が示しているように、万事無償奉仕の新地球社会へ移行する地球革命を実現しよう。それは、創造主らの宇宙ブロックス管理界からの天命である。
2012地球革命を目指して頑張ろう!
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大地震の原因とされているプレート・テクトニクス理論は、1960年代の米国による地下核実験を隠蔽するためのデッチ上げ理論であるという見解がある。
角田史雄埼玉大名誉教授(「地震の癖」・講談社2002の著者)は、「プレートの衝突や沈み込みは存在しない」=「プレート・テクトニクス理論は成立しない」との論文を発表して、日本地質学会が正式にこれを承認したという。
M7~9の大地震は、地下の水素爆発によって起きるとの石田昭元名古屋工大教授の新説は、正しくない誤りである。
その新説:http://oyoyo7.blog100.fc2.com/blog-category-5.html
宇宙情報によれば、大地震のプレート・テクトニクス原因説は誤りであるが、地下の水素爆発原因説も誤りである。
そうした大地震は、地下のマグマの運動が常に一様ではなくて、時には突発的に飛躍的な上昇運動を起こすことによって、地殻が衝撃を受ける結果である。それが火山の噴火になるか、大地震になるかは、地殻の局所的な地理的諸条件の相違に起因しているだろう。それの解明は地震学者、地質学者らの課題である。
北大火山地震観測センターの森谷氏(元北大助教授)が、大地震前に起るVHF(超短波)の異常な客観的なデータに基づいて達した、岩手南部沖~房総沖の南北500kmの日本海溝外端隆起部を震源とするM9.2の巨大地震と、311の2倍以上の大津波の発生情報は正しい。
これが起きたら、6ヵ所村核燃再処理工場(ウラン3000t)が爆発して、日本で1000万人、北半球で数億人の犠牲が出る。その他、東通原発から女川原発、福島原発-1・2、東海村原発までの爆発も起る。こうした破滅的な巨大異変は、是非とも阻止しなければならない。
それは、前述したように、創造主らの宇宙ブロックス管理界による発生阻止の措置に対する自由放任主義分子の妨害が阻止されなければ、目下、2012.1の前半に起る見込みである。
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フジテレビに対するネットの反感に対して、複数のタレントが「嫌なら見なければいい」という趣旨の発言をしたことが波紋を広げている。これに対する推理作家の深水黎一郎氏による、「そうではなく、マスメディアのあるべき姿が問われているのだ」という反論は、民営によるテレビ局運営の根幹に関わる問題を指摘している。
本来ならば元テレビマンである筆者がその点を深く掘り下げるべき立場なのだが、その前に「嫌なら見なければいい」という発言に感じる違和感について、少し思うところを話しておきたい。
「嫌なら見なければいい」と同じようなことは、TwitterやBlogでもたびたび起こっているが、ネットならばこの理屈は通ると思う。ネットのサービスの大半は、見たい人が情報を引っ張るPull型サービスであり、読者は「わざわざ見に行ってる」わけである。しかも個人が非営利でやっていることに対して、嫌なら見なければいいと本人が言う分には、まさにその通りだ。
しかし、テレビ側のタレントがそれを言うことは、事情が違う。理由は3つある。
電波の公共性ということはすでに深水氏が指摘しているところなので省くとして、テレビは点けている限り強制的に情報を送りつける、Push型メディアであるという点で特殊だ。受け手側には、テレビを消すか、チャンネルを変えるぐらいしか選択肢はなく、そもそも見たいコンテンツを選択する方法がない。
そのメディアに対して、見なければいい、というのは、筋が違うように思える。見たいわけではないのに、送られてくるわけである。そもそも放送枠が元々「韓流ドラマ」であれば、番組表を見てそれを避けることはできるだろう。しかし通常のバラエティ番組の中にネタが差し込まれてくると、事前に知ってそれを避けることはできない。
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「国家破産」について確認しておくと、それはわれわれの暮らしが貧しくなることである。
それは借金が払いきれなくなって破産した人を見れば、容易に想像がつくだろう。
つまり、もう海外旅行などには行けるはずもなく、贅沢品を買うなど論外で、
毎日がその日暮らしになるということだ。それでも、職がある人はまだいい。
おそらく、国家破産以後は失業率が20%を超えるから、街にはホームレスがあふれ、
失業者はお腹をすかして道をさすらうだろう。当然、犯罪は増え、街は荒廃する。
まさに、第2次大戦後にあった復興期の街の光景がよみがえるのだ。
国家破産は、日本人が国家に対する愛国心を失った結果であるが、
それ以上に、日本がこれまで哲学
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2011年3月11日に起きた東日本大震災。この大地震を事前に予知していた人物がいた。その人物とは、「9Nania」というニックネームで予知動画をYouTubeにアップしていた女性だ。
この女性は、3日前の3月8日に「3月11日から15日の間に何か起こる」と予言しており、「断層帯のエリアに住んでいる人は逃げたほうが良い」とアドバイスしていた。
しかしながら、一体どうような方法で予知していたのか?まず、上記の画像を見て頂きたいのだが、太陽を中心に内側から水星、金星、地球、火星の軌道が描かれており、長楕円軌道は「エレニン彗星(C/2010 )X1)」である。このエレニン彗星は2010年12月10日、ロシアの天文学者Leonid Eleninによって発見された。中心部分の直径は3~4キロメートルほどとされており、コマ(彗星の核のまわりにひろがって見えるガス状物質)は8万キロメートルあるとみられる。
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●3・11は地球・太陽と一直線に並んでいた
NASA(米航空宇宙局)が8月上旬に重大発表をするらしい。米国で話題になっている。巷では「エレニン彗星(すいせい)に関するものではないか」と囁かれている。実は、この耳慣れない彗星が大地震を誘発している可能性があるというのだ。
東日本大震災が起きた3月11日。エレニン彗星と太陽、地球が一直線に並んだ。10年2月27日のチリ地震のときも同じだった。ネット上で、まことしやかに流れる情報だ。そして9月26日に再び3つの星が直線上に並ぶという。世界のどこかで大地震が起きるのか――。
オカルトに過ぎないと一笑に付すこともできるが、NASAのサイトにはエレニン彗星と太陽系惑星の軌道シミュレーションが掲載されている。確かにチリ地震、東日本大震災、さらに9月26日前後に一直線になっていた。京大の防災研究所地震予知研究センターの遠田晋次准教授は言う。
「潮汐(ちょうせき)(潮の満ち引き)と地震の関連性を指摘する報告は確かにあります。ただ彗星となるとどうでしょうか。難しい問題です」
エレニン彗星は、昨年12月にロシア人が発見している。太陽系への接近は1万年に一度、数十万年に一度など諸説ある。大きさは直径2~3キロで、周辺のガスは数万キロといわれるが、詳しいことはいまだ不明。謎の彗星なのだ。
NASAのシミュレーションによると、謎の彗星が地球に最も近づくのは10月17日。地球と太陽の距離を1とした場合、0.232まで接近する。太陽と比べ、ほぼ4分の1の距離だ。地上から彗星を見ることも可能だろう。
「不気味な彗星には違いありません。でも実態がハッキリしない。NASAの発表が8月上旬というのも気になります。同じタイミングで、米国は米連邦債務上限の引き上げ法案を議決しなければなりません。もし不可能となれば米国債はデフォルトです。NASAを巻き込む形でエレニン彗星騒動が起これば、連邦債務上限どころではなくなります。そのドサクサで議決に持っていく腹かもしれません」(経済評論家の黒岩泰氏)
コトの真偽はともかく、エレニン彗星と太陽、地球が一直線に並ぶ9月26日前後と、エレニン彗星が地球に最接近する10月17日前後は注意したほうがよさそうだ。
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